幼稚園では、火災や地震などを想定し、教職員の役割分担の下、緊急時の避難訓練を年に数回実施しています。
そして、年一回は地元消防署の指導のもとの訓練もあります。日頃から訓練を繰り返すことが園児にとっても大切な体験と考えるからです。
今回のような東日本大地震がいつ発生するか分かりませんが、仮に発生した時に責任者が不在であったら、どのような体制をとっておくべきか考えさせられました。

子供を持つ親にとってわが子が安全に確保されているか心配されることです。
園も一刻でも早く知らせたいのですが、今回の大地震は緊急時の家庭（親）との連絡手段に大きな宿題を残しました。

幼稚園は、毎日、徒歩通園の子、通園バス利用の子、そして預かり保育（夕方まで）利用の子がいます。

通園バス利用中に大きな地震等が発生すると、園とバス、園と家庭（親）との連絡手段と安全確保がどうあるべきかの問題。
夕方まで幼児を預かる預かり保育を実施している時の対応はどうあるべきかの問題。
実際に今回の大地震では親の迎えが大幅に遅れて一晩園内に泊まる子供がいたことを考えると、緊急時の家庭（親）との連絡手段は幼児を預かる幼稚園にとっては喫緊の課題であります。

阪神淡路大地震の後、行政は公私立を問わず幼稚園や保育所に災害用備蓄品購入の予算を計上し、各園が、それぞれ備蓄をしました。ところがこの補助は一回限りで、その後は、公立重視、民間軽視の補助体制に変わり、私立幼稚園では自前で備蓄をすることを余儀なくされています。
命を守ることを第一義に考えると、食料、水、毛布、発電機等々、日常的に備えておくことの重要性を改めて認識しました。

今回の地震で学んだことは、民間は刻々と変わる情報を自前で入手するしかないということを痛感しました。日頃から地域の関係諸機関との連携が子供たちの安全確保につながり、保護者との連絡に役立つと考えるということです。